インプラントのこんな運用

アメリカでもその点が問題になったぐらいだから、日本の場合はもっと大きな問題になると思われる。
入院日数が長い日本の医療日本の医療の特徴として、入院したときの平均在院日数が長い、つまり病院に長くとどまるということがあげられる。一方で、ベッド数がたいへん多く、医療従事者が少ないという特徴もある。
欧米の病院の方が職員数が多いが、そのなかでも特にアメリカの病院は職員数が多い。このデータからいえることは、ベッド数が多いから、患者が長く病院にいるのではないかということだ。
というのは、病院は経営のことを考えればある程度長く患者にいてほしいという一面がある。病院の機能のひとつにホテル的な宿泊機能部分があるからだ。
日本はこの平均在院日数が31.8日であるのに対し、アメリカでは7.5日である。この差はさすがに大きすぎる。

いま厚生労働省が狙っているのは10数日であるが、これには、急性期の病院を減らすという厚生労働省の意図がある。つまり在院日数が長い病院を急性期病院としないということだ。
アメリカは入院日数が短い。医療費の高い安いを比べれば、入院日数が長ければ、医療費が高いというのはあたりまえだ。
しかし、アメリカの平均在院日数は少ないが、一方では、併発症を治療。手術するたびに入院させており、逆に費用がかさむのではないかという説もある。
医学的にいろいろトラブルが起きているのだ。つまりアメリカの場合、ＤＲＧで糖尿病なら糖尿病で支払いがいくらと決まっている場合が多いから、早く退院させた方が、病院の利益は高い。
だから、短期間で退院させてしまう。まだ調子が悪いのに退院してしまうわけだから、また病気がぶり返して病院に戻ってくる人が少なくない。
だからアメリカでは、こういった再入院を減らすことが病院の評価指標のひとつになっている。日本では、入院期間を長くとっているため再入院する人は少ない。
入院日数を減らすことと病気の予後の関係は、裏腹になることもある。いずれにせよ、厚生労働省の目標在院日数から判断すると、適切な急性期ベッド数は60万床とか50万床といわれている。
急性期病院については、いま120万床とか130万床あるので、3分の1とはいわないけれど、急性期の病院はかなり減ると思われる。その減った分は慢性期の療養型の病床や亜急性リハビリテーション型になるだろう。

入院中の検査が多すぎるのでは日本の場合、入院中に検査と検査の間があくことが多い。アメリカでは、平均在院日数を短くするために、入院したらすぐ手術できるよう、事前に外来でいろいろな検査をする。
それで、入院したらすぐ手術を受け何日間か入院して帰っていくという仕組みになっている。日本の場合は、手術の1週間ぐらい前から入院して、1日にひとつかふたつずつ検査をしていくという具合だ。
アメリカの場合は入院する前にいろいろ検査をするが、日本の場合は入院してから主治医が検査予定を立てることが多いので、検査の混み具合では、入院の次の日には大きな検査予定が入らないといったことが出てくる。 1日にひとつの検査しかしないというのは効率が悪い。
つまり日本のいままでの病院では、生産管理的なものが全然なされていなかったわけで、医師の指示に合わせて検査をしていた。医師が順番に、この日はこの検査、この日はこれと計画していくのは効率的ではない。
たとえば胃がんの人が今度入院するということは事前にわかるので、それに合わせてだいたいの予定は先に組まれているべきだ。一時点滴が多いといわれたが点滴は日本の医療の特徴かといわれれば、いまはそれほど特徴的ではなくなっている。
ただ、10年くらい前日本は点滴大国のような感じで、患者が来れば必ず点滴をするという世界だった。点滴を行うのは、主にお年寄りであった。
一般的な点滴のそもそもの意味は、赤ちゃんや小さい子どもや高齢者は体の中の水分が相対的に少ないので水分が失われたときに補給する、というものだ。われわれぐらいの世代だと少しくらい水を飲まなくても平気だが、高齢者や子どもは、ちょっと水を飲まなかったり汗をかいたりすると、脱水という状態になる。
その脱水の補給という意味で点滴が存在していて、点滴をすると元気になる高齢者が結構いるのは事実だ。脱水という病気を診断するのは難しい。
単純には手がかさかさしているとか、血液データなどで判断するのだが、よくわからないところがあって、「ならほとんどの人に点滴をやってしまえ」という時代があった。その時代には点滴をほぼ全員の患者に半ば機械的に使っていたことが問題だった。

ただ、いま現在はどうかというと、吟味して使用している。これは簡単な話で、高齢者に対する医療というのがいまは包括だからだ。
いわゆる「まるめ」という形になったわけである。詳しく解説したように、1日入院で1人あたりいくら、という診療報酬が決まっているので、無駄に点滴をすると医療機関が損をすることになる。
そのようにルールが変わってから、点滴する人を吟味するようになった。それまでは、高齢者にしても針を刺すからちょっとは痛いけれど、悪影響もないから、どんどん使っていたのだが、金銭的なルールが変わってから必要な人にだけ点滴するという形に変わった。
ただ、点滴は間違いなく必要な治療ではある。実際、私の世代でも、風邪などですごく熱が高くて汗をかくと、体の中の水分が失われる。
そういうときに点滴をすると元気になる。風邪を引いたから点滴を打ってくれという人が看謹師のなかにも結構いる。
確かに点滴の効果はあるのだから、いままでの点滴治療が治療として意味がないということでは全くない。さらにいまでは、もう少し高度な点滴もあり、食事を摂らなくてもいいような高いカロリーを点滴で補給することもできる。
往診はなくなってしまったのか私が子どもの頃はよく往診というのがあった。風邪を引いてうなっていると、聴診器を持った医師が家に来てくれたものだ。

一時期、往診というのは消えてしまったが、またいま気軽に頼めるようになってきた。「在宅医療」という別の形で復活したのだ。
昔のように風邪で医師が診察にちょっと来るという形ではなく、入院してもいいのだけれど自宅でも治療が受けられるような慢性の病気の患者を在宅で治療するようになった。往診という言葉のイメージは、体の具合が急に悪くなったときに医師を呼んで自宅に診察に来てもらうといったものが普通だった。
しかし、在宅医療あるいは訪問診療は、それとは少し違う。予定に従って患者の自宅にいくのが在宅医療、訪問診療なのだ。
『厚生白書』（平成7年版）によると、老後に日常生活が不自由になった場合の生活の場所として「在宅」を希望する方が全体の55％を超えている。在宅医療とは自宅にいながら病院と同じような治療を受けられる、新しい選択肢であり、従来の入院治療と外来診療との狭間を補完する医療と位置付けられている。
在宅医療は患者宅において適切な医療を行い、可能な限り患者の精神的・肉体的な自立を支援し、患者と家族の生活の質（ＱＯＬ）の向上を図る。その内容は、看護や介護が中心の在宅医療患者自らが医療技術を用いる在宅医療在宅末期医療に分類される。

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